こんにちは！
皆さんは「友釣り成立密度」という言葉を知っていますか？
私は、先日初めて知りましたが、友釣り成立密度とは「１平方メートル当たりの鮎の匹数」で表しますが、「鮎の密度が１匹／㎡を下回ると鮎が釣れなくなる（友釣りが成立しない）」ようです。
長良川の場合は、資源量（放流鮎＋遡上鮎）が300万匹で、友釣り成立密度のラインとなります。
ちなみに、昨年（令和４年）の長良川の資源量は450万匹でした。
しかし、このままの状態だと、300万匹まで落ち込むのが10年後と予想されています。
また、長良川流域の鮎の漁獲量は、1992年に1,029ｔであったものが、1995年に長良川河口堰の運用開始により鮎の減少が進み、2015年で311ｔ、2021年は231ｔと92年と比較して4分の1以下に減少しています。
長良川河口堰の影響は計り知れませんが、そのほかの要因としては、近年の地球温暖化による水温上昇、大増水による摩耗及びカワウによる食害などが大きな要因となっています。
また、今後大きな要因になり得るものとして、漁協の稚魚放流を行うのに遊漁料を活用して進めていますが、県内の友釣り遊漁者の約４割を７０歳以上が占めているため、１０年後には遊漁者も漁獲量も半減すると推察されています。
近年は、すでに遊漁料の落ち込みによる鮎の放流量も徐々に減少している状況です。
そこで、岐阜県では1000万匹確保を目標に掲げた対策に着手しています。
具体的には、温暖化による早期遡上鮎の減少を打破するため、早期遡上鮎のDNAを有する稚魚の放流により、現在約100万匹の早期遡上鮎を500万匹まで増やすことを目標としています。
また、漁協や自治体でつくる協議会（世界農業遺産「清流長良川の鮎」推進協議会）では、漁獲規制やカワウ対策などを検討していく予定です。
今年は、3月20日に例年より10日以上早く12万匹の稚鮎の放流を行い、地球温暖化による適水温期間の前倒しに対応して実施されました。
このように、長良川ではこのまま何もしない場合は10年後には鮎が釣れない河川になってしまう予想ですが、岐阜県をはじめ漁協や自治体と一体となった取り組みを実施し、10年後以降も引き続き鮎が釣れる川を目指しているところです。
我々にできることは、少しでも若い世代に鮎釣りの面白さを伝えて、鮎釣り人口の減少を圧縮又は増加させることにより、鮎の放流量を必要量は確保ができるようにしたいものです。
また、そのためにも釣り具メーカーもビギナーが購入しやすい鮎用品の開発にも力を入れて欲しいところです。
こんな面白い鮎釣りがなくなるなんて、考えたくもないことですが、何とか取り組みが成功することを祈るばかりです。
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